耐震・制震・免震の違いと地震に強い建築会社を選ぶ3つのポイント

家族が安心して生活するためにも、家づくりで耐震性を高めたいと考える方も少なくないでしょう。地震大国の日本で注文住宅をたてるなら、なおさら地震に対する備えは大切です。

そこで今回は、耐震についての基本的な概要から耐震等級、制震・免震との違いやメリット・デメリットなど、詳しく解説します。

地震に強い建築会社を選ぶポイントについても解説していますので、地震対策を徹底したい方は、ぜひ参考にしてください。

1.地震の揺れに耐えるのが「耐震」

耐震とは、建物の構造躯体を頑丈にして地震が発生したときの揺れに耐えることです。耐震性の高い住宅というのは、揺れに耐えるほどの強度を高めた住宅を指します。

この地震に耐える強度を数字で見える化したのが「耐震等級」です。住宅の耐震性に関する通知表のようなもので、等級は3段階に分類されています。

等級ごとの比較については次の表のとおりです。等級が高いほど地震に強い家と判断できます。

耐震等級1	建築基準法で定められている最低限の耐震性能
耐震等級2	耐震等級1の1.25倍の力に対して倒壊・損傷しない耐震性能
耐震等級3	耐震等級1の1.5倍の力に対して倒壊・損傷しない耐震性能

出展：国土交通省「新築住宅の住宅性能表示制度ガイド」

住宅性能表示制度は、2000年4月に施行した住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）にもとづいて運用された制度です。

耐震は住宅性能表示制度にある「構造の安定」の分野に該当し、建物で主要な柱や梁、壁・留め具・基礎などの基本となる構造躯体の強さを表す項目を定めています。

2.耐震の他に「制震・免震」という考え方もある

地震の揺れから家族を守り、倒壊・損傷しない家にする方法は、なにも耐震だけではありません。耐震の他にも制震・免震といった技術で家を守る方法があります。

2-1.地震の揺れ幅を抑える「制震」

制震とは、ダンパーなどの制震装置で地震の揺れを吸収する方法です。柱や壁などの接合部に制震装置を取り付けることで、地震による揺れ幅を抑えて構造躯体への影響を少なくします。

注文住宅では、耐震と制震を組み合わせて採用されるのが一般的です。耐震で躯体そのものを強固にして、制震で地震による負荷を和らげることで相乗効果がうまれます。

2-2.地震の揺れを伝えにくくする「免震」

地震の揺れを建物に直接伝えにくくするのが「免震」です。

建物と基礎の間にゴムやローラーなどの免震装置を設置し、地震による揺れ幅を最小限します。免震装置がクッションとなり揺れを緩和するので、建物の構造躯体にかかる負荷を抑えられるのがメリットです。

ただし、建物と基礎の間に免震装置を設置しなくてはならない構造のため、地下室がつくれないなど、制限があるのも覚えておきましょう。

3.「耐震」「制震」「免震」それぞれのメリット・デメリット

地震に備える対策として「耐震」「制震」「免震」の3つの簡単な概要を前述で解説しました。建物が地震によってうける揺れの大きさは以下のように、左から右に行くにつれて小さくなります。

耐震は地震の揺れがもろに建物へ影響するのに対して、免震は揺れがもっとも小さくなります。制震は耐震と免震の「良いとこどり」と考えればわかりやすいでしょう。

それでは、それぞれのメリット・デメリットについて一覧でみていきます。

【耐震のメリット・デメリット】

耐震のメリット	導入コストは安価 間取りの自由度が高い 制震・免震と比較して工期は短い 施工事例が多い 強風にも強い
耐震のデメリット	等級を上げるにつれてコストは高くなる 揺れに耐える構造のため家具が倒れるリスクは高い 損傷によるメンテナンスコストはかかるリスクがある 地震の揺れが直接伝わる

【制震のメリット・デメリット】

制震のメリット	免震よりもコストは安い 免震よりも工期は短い 免震よりも間取りの自由度は高い 耐震よりも建物の損傷リスクは比較的に低い
制震のデメリット	耐震よりも費用は高くなる メンテナンスコストがかかる 免震よりも地震の揺れが伝わる 地盤の強度によっては導入できない

【免震のメリット・デメリット】

制震のメリット	地震による揺れで建物にあたえる負荷が小さい 揺れが小さいので家具が倒れるリスクが低い 耐震よりも建物の損傷リスクは最も低い
制震のデメリット	導入に高額な費用がかかる メンテナンスコストにも費用がかかる 土地の形状や地盤の強度によっては導入できない 施工事例が少ない 工期が長くなる 強風により建物が揺れる場合がある

このように、それぞれ良いところもあれば悪いところもあります。構造ごとの特徴を理解して、本当に必要な対策を家族で話し合っておくと、その後のプラン決めがスムーズです。

4.地震に強い建築会社を選ぶ3つのポイント

最後に地震に強い建築会社を選ぶためのポイントについて紹介します。注文住宅を建てるには、長く付き合う優良パートナーを探さなくてはいけません。

企業選定の際に、ぜひ実践してほしいポイントは次の3つです。

それぞれのポイントについて詳しくみていきましょう。

4-1.地震に対する建築会社の考え方がマッチするか調査する

注文住宅に求める地震対策とマッチする建築会社を探さなくてはいけません。ただし、建築会社ごとに地震に対する考え方が異なるので見極めは大切です。

たとえば、耐震性能の向上を追及して、より強固な耐震技術を提供する会社もあれば、一定水準以上の耐震性能と制震で揺れを和らげ、建物への影響を小さくする「耐震＋制震」と考える企業もあります。

他にも、耐震は当たり前でそもそも揺れを建物に伝えない安心という価値を提供する「耐震＋免震」と考える企業など、建築会社ごとに地震に対する考え方は異なります。

そのため、地震に対する備えを重視するなら、どのような技術で地震の対策をしていて強みがあるのか、各社をピックアップするときの選定基準のひとつとして調査しましょう。

4-2.ショールームやモデルハウスなどで体験する

実際に地震に対する取り組みを体験できるなら肌で感じるのがおすすめです。建築会社のショールームなどでは、構造躯体の展示や制震・免震装置の模型など、見て触れて体験できるといったメリットがあります。

強みである地震の対策や営業担当の説明とあわせて装置の機能面を体感することで、より理解度が深まり、ご家族にとって必要な地震対策が明確になるでしょう。

また、地震体験のイベントを開催している企業もあります。イベント体験ができるのであれば、積極的に参加してみましょう。

4-3.建物にかかる制限を確認する

地震の対策によって建物にかかる制限の確認を忘れてはいけません。

注文住宅は自由度の高さが魅力的な家づくりです。しかし、地震に対する備えを充実させるほど、建物に制限がかかり自由度は低くなっていきます。

たとえば、免震の住宅では地下室はつくれないため、地下に防音をかねたシアタールームをつくりたいと考えている方にとっては不向きです。また、制震の住宅は、ダンパーを設置しなければならないため、開放的な間取りに多少制限がでてきます。

そのため、地震対策による影響範囲がどの程度あるのか事前に確認しましょう。確認を怠ってしまうと思い通りのプランにならない可能性があるので注意が必要です。

まとめ

注文住宅でよく聞く耐震とは、構造躯体を頑丈にして地震の揺れから建物自体が耐えることです。耐震等級は1～3の3段階で分類されており、等級が上がるほどより強固な住宅となっています。

地震対策は耐震の他に「制震」「免震」という考え方もあります。本記事ではそれぞれのメリット・デメリットを紹介しましたので、ご家族を守るための対策を考えてみましょう。

建築会社によって地震対策の考え方が異なります。どこの建築会社で注文住宅を建てるかで、安心できる家づくりになるかが左右されます。耐震性能の高い住宅を建てたい方は本記事で紹介したポイントを参考に、各社の強みを比較検討して地震に強い建築会社を選んでください。