注文住宅を安く建てたい！ローコスト注文住宅の特徴と会社選びで失敗しない3つの方法

マイホームを建てたいけれど「予算が足りるか不安」「できるだけ費用を抑えたい」と考える方も少なくないでしょう。

ハウスメーカーや工務店のなかには、ローコストで家づくりを手がける建築会社も存在するので、ローコスト住宅メーカーの特徴を正しく理解して選ぶことが大切です。

正しい知識を身につけて相談先を選択できれば、建築費用を抑えながら理想の住まいを実現できます。

そこで今回は、注文住宅を建てるための相場観をつかんでもらいながら、ローコスト住宅メーカーの建築費用が安い4つの理由・建てる前に知っておくべき5つの注意点をわかりやすく解説します。

「安さに飛びついて失敗した」という声も少なくありませんが、正しい知識を持って選べばコストパフォーマンスの高い家づくりができます。

「ローコストで注文住宅と建てたい！」と検討している方や大手ハウスメーカーと迷っているという方にも役立つ内容です。

1.注文住宅をローコストで建てるには？費用相場と大手との違い

ローコスト注文住宅の相場を正確に理解するには「広告の坪単価」と「実際の総額」の違いを知ることが不可欠です。

まずは公的なデータをもとに建築費用の相場観をつかみ、大手ハウスメーカーとの価格差を確認しましょう。

1-1.注文住宅の全国平均建築費は3,932.1万円｜坪単価は109.7万円

住宅金融支援機構が毎年公表する「2024年度 フラット35利用者調査」によると、2024年度の注文住宅の建築費は全国平均で3,932.1万円となっています。

2023年度は全国平均で3,861.1万円の建築費だったのに対して、約71万円上昇しています。首都圏では4252.7万円と高い水準です。

この調査は、実際に注文住宅を建てた方の融資実行データ（3,272件）をもとに算出されているため、住宅価格の相場を把握するうえで信頼性の高い指標です。

この調査の重要なポイントは、建物本体価格だけでなく付帯工事費・諸経費も含んだ総額が反映されている点です。建物全体の価格から付帯工事・諸経費は約30％を占めるといわれており、ハウスメーカーが広告で示す「坪単価」とは計算の前提が異なります。

そのため、公表されている坪単価に0.7を掛けた数値が、ハウスメーカーの本体価格ベースの坪単価と近い数値になります。

この違いを知らないまま比較すると、実際よりも建築費が安く見えてしまうため注意が必要です。

【2024年度】注文住宅の建築費用・坪単価

エリア	建築費用（総額）	坪単価（総額ベース）	本体価格ベースの坪単価（×0.7）
全国	3,932.1万円	約109.7万円	約76.7万円
首都圏	4,252.7万円	約119.5万円	約83.6万円
近畿圏	4,118.6万円	約111.6万円	約78.1万円
東海圏	3,935.5万円	約109.0万円	約76.3万円
その他	3,741.7万円	約104.9万円	約73.4万円

※参考資料「Ⅱ 主要指標」に記載の建設費および住宅面積（㎡）をもとに筆者が坪単価を試算
※坪数は「㎡×0.3025」で算出

参考：住宅金融支援機構「2024年度 フラット35利用者調査」

全国平均のデータを踏まえた上で、「ローコスト住宅メーカー」を選ぶことで、いかに建築費を抑えられるかをみていきましょう。

1-2.ローコスト住宅メーカーの坪単価は広告と実態で乖離がある

ローコスト住宅メーカーのホームページや広告で目にする「坪単価30万〜50万円」といった価格は、建物本体価格のみを指しているケースがほとんどです。

実際に注文住宅を建てるときには、建物本体価格のほかに付帯工事費や諸費用を含めた建築費が発生します。総額の建築費から換算すると、坪単価が50万〜70万円になることも珍しくありません。

付帯工事費には、地盤調査・改良工事、給排水・電気やガスの引込工事、外構工事、仮設工事などが含まれます。

とくに地盤改良工事は、地域や土地の状態によって数十万〜100万円以上かかるケースもあるため、見積もりを依頼する段階で「本体価格」だけでなく「付帯工事費」「諸費用」を含めた総額で比較することが重要です。

坪単価の目安（建物本体価格と総額換算）

建築会社の例	建物本体の坪単価の目安	総額換算（付帯込み目安）
ローコスト住宅メーカー・地場の工務店	約35万～55万円	約50万〜70万円
中小規模工務店	約50万〜70万円	約70万〜90万円
大手ハウスメーカー（木造・鉄骨造）	約70万〜100万円	約100万〜130万円
大手ハウスメーカー（鉄筋コンクリート造）・ゼネコン	約100万円〜	約130万円〜

上表はあくまで一例と理解したうえで、参考程度に覚えておきましょう。

たとえば、40坪の注文住宅をローコスト住宅メーカー（建物本体の坪単価40万円）で建てると本体価格は約1,600万円になります。付帯工事・諸費用を加えた総額は2,200万〜2,400万円が目安です。

大手ハウスメーカー（建物本体の坪単価80万円）では本体3,200万円、総額4,200万〜4,500万円ほどになることもあります。金額差は2,000万円以上になる場合もあるため、資金計画に大きな影響を与えます。

1-3.主要なローコスト住宅メーカーの坪単価を比較

ローコスト住宅メーカーを選ぶ際には、メーカーごとの特徴と坪単価の相場を知っておくことが大切です。

主要なローコスト住宅メーカーをまとめた比較は以下のとおりです。

メーカー名	URL	坪単価目安（本体）	特徴
アイダ設計	アイダ設計の公式サイトはこちら	約30万〜40万円	木材の自社調達・自社工場加工でコスト削減。ブラーボシリーズは自由設計に対応
タマホーム	タマホームの公式サイトはこちら	約40万〜50万円	全国47都道府県展開。林業者からの直接仕入れで原価を圧縮
一建設	一建設の公式サイトはこちら	約35万〜45万円	規格住宅中心。コストを抑えながら断熱性能を重視

※坪単価はプラン・地域・時期により異なります。最新の見積もりは各社に直接確認することをおすすめします。

ローコスト住宅メーカーでは、同じ予算でも大手より広い家が建てるといったメリットがある一方、オプションを追加したら最終的な建築コストが予算を超えてしまうというケースも少なくありません。

どこまでが標準仕様で、どこからがオプションなのかを事前に確認することが大切です。

2.なぜ安く建てられる？ローコスト住宅の4つの仕組み

前述で解説したとおり、相談する建築会社によって建物本体の坪単価が異なるため、同じ規模の注文住宅を建てるとしてもトータルの建築コストに大きな差が生じます。

「安いのには理由があるはず」と感じる方も多いでしょう。ローコスト住宅が低価格を実現できるのは、手抜きや品質低下ではなく各社の合理的な企業努力によるコスト削減が主な理由です。

以下の4つの仕組みを知ることで、ローコスト住宅メーカーの安さの正体が理解できます。

2-1.大量仕入れによる資材・設備の原価圧縮

注文住宅を建てるときの建築費用のうち、最もウェイトが大きいのが建築資材と住宅設備の費用です。

ローコスト住宅メーカーがこのコストを抑えられる最大の理由は、取引業者との大量一括購買契約による仕入れ値の引き下げにあります。

ローコスト住宅メーカーは取引業者との間で資材や設備を大量に仕入れる代わりに仕入れ値を下げる交渉をしています。

ただし、交渉を可能にするには、年間の着工棟数が一定数以上ある建築会社や住宅を規格化しなければ難しいのが実情です。

大量仕入れによる原価の圧縮が、建築費用を抑えるひとつの要因としてあげられます。

たとえば、キッチンやバスルームなどの住宅設備を特定メーカーから年間数千台単位で仕入れることで、一般の工務店では実現できない価格を引き出すことが可能になります。

この原価削減が、そのまま販売価格の引き下げにつながっています。

2-2.規格化による工事の標準化と人件費削減

建築する家の間取りや設備など、ハウスメーカー・工務店があらかじめ用意している住宅を規格住宅と呼んでいます。

建築主はすでに決められたプランのなかから選択して家づくりをするため、注文住宅よりも自由度が低い反面、建築費用が抑えられるという特徴があります。

規格化された住宅は同じ商品の利用頻度が高く、前述で紹介した原価の圧縮が実現できるのに加えて、工期を短縮できるというメリットがあるからです。

建築費用のうち、工事にかかる人件費も多くの割合を占めています。商品を規格化することで工事の工程が標準化され作業効率が格段にあがるため、工期を短縮できる＝工事に必要な人件費の削減につながります。

一般的な注文住宅の施工期間は約6ヶ月かかりますが、ローコスト住宅では工程が標準化されているため4〜5ヶ月に短縮できるケースもあります。この工期短縮だけで人件費を数十万円抑えることが可能です。

2-3.広告宣伝費の削減

大手ハウスメーカーでは、テレビCMや交通広告・チラシやポータルサイト・住宅展示場への出展など、ブランド認知を拡大させる目的として多角的な広告戦略をおこなっています。

広告の規模が大きくなればなるほど、企業の広告宣伝費はかさみます。そのため、利益確保のためには広告宣伝費を建築費用に転嫁せざるを得ません。

大手ハウスメーカーの建築費用が高い理由がここにあります。ブランド価値として費用が上乗せされているからです。

一方、ローコスト住宅メーカーは、培ってきた顧客や企業からの紹介などによって、最低限の広告宣伝費で集客しているところが多いです。その分、建築費用を抑えた家づくりを提供しています。

2-4.移動コストの削減

移動には時間もコストもかかります。そのため、ローコスト住宅メーカーは施工エリアを限定している場合が多いです。

営業拠点から現場までの距離があると移動の時間だけでも担当は拘束されることになります。

移動にかかるガソリン代や高速代・人件費などがかさんでしまうので、移動コストといっても積み重なれば大きな金額になるからです。

さらに、1日でまわれる現場の数も少なくなるなど効率も悪くなります。このような移動にかかるコストを削減するため、ローコスト住宅メーカーは施工エリアをあえて広げずに、対応範囲を限定しています。

このように移動コストを削減した分を建築費用に還元している企業が多いです。

3.ローコストで注文住宅を建てる前に知っておきたい5つの注意点と対処法

ローコスト住宅メーカーは、さまざまな企業努力によって低価格を実現していますが、コスト削減の影響で大手ハウスメーカーと比べて見劣りする面があるのも事実です。

そのため、注意点をあらかじめ把握したうえで対処法まで理解しておくことが、後悔しない家づくりの第一歩です。

そこで本章では、ローコスト住宅メーカーで注文住宅を建築する際の注意点と対処法について解説していきます。

3-1.大手と比べて住宅性能が低くなりがち

ローコスト住宅は建築基準法の基準を満たして建築されるため、最低限の安全性は担保されています。しかし、断熱性・気密性・耐震性などの住宅性能については、大手の高性能住宅と比べると低い傾向です。

日本には「住宅性能表示制度」という制度があり、耐震等級・断熱等性能等級・省エネ等級など10の分野で住宅の性能を数値・等級で可視化しています。等級1が法律上の最低基準で、等級が上がるほど性能が高くなります。

ローコストの注文住宅の場合は建築費用を抑えるため、各分野の等級が低いケースが多いです。住宅性能は暮らしてからの快適性に大きく影響してきます。

住環境の問題は、断熱性・気密性の低さが原因であることがほとんどです。高性能な住宅と比べると快適性は幾分劣ってしまう場合があるので注意してください。

住まいの快適性で失敗しないためにも、見積もりを依頼するときには「耐震等級」「断熱等性能等級」「一次エネルギー消費量等級」の数値を必ず確認しましょう。

ZEH水準（断熱等性能等級5以上・一次エネルギー消費量等級6以上）を満たすメーカーを選ぶことが理想的です。

参考：すまいの情報発信局「新築住宅の住宅性能表示制度ガイド」

3-2.初期費用は安くてもランニングコストが高くなる可能性がある

ローコスト住宅の落とし穴として、初期費用は安くても、住み始めてからのランニングコストが高くなるリスクがあります。

前述で紹介したとおり、断熱性・気密性などの住宅性能が低いと冷暖房効率が悪く、月々の光熱費が高くなりがちです。また、使用素材の耐久性が低い場合、外壁の再塗装や設備の交換が早いサイクルで必要になります。

一般的な住宅は10〜15年周期でメンテナンスが必要とされますが、素材グレードが低いローコスト住宅では7〜10年で補修が必要になる場合もあります。

30年間のトータルコスト（初期費用＋光熱費＋メンテナンス費）で比較した場合、初期費用が安いはずのローコスト住宅が逆に割高になるという逆転現象が起きることもあるので注意が必要です。

そのため、ランニングコストがかかることを想定したうえで、維持管理に必要な修繕積立を計画しておくと良いでしょう。また、断熱性能の高いグレードを標準仕様とするメーカーを選ぶことで、光熱費を抑えることができます。

3-3.プランの自由度が低い

注文住宅は好きな間取りや設備・内装や外装などを自由に決めて、自分好みの家づくりができると考えている方も少なくないでしょう。

しかし、ローコスト住宅メーカーの特徴のなかでも軽く触れましたが、規格住宅で建築費用を抑えているため、プランの自由度は低くなりがちです。

ローコスト住宅メーカーがあらかじめ用意したプランのなかから、気に入るプランを選んで家づくりをしていくので「Instagramでみたこの外壁を使いたい！」「雑誌でみたこのメーカーのキッチンを導入したい」といった理想の家づくりが反映されにくいです。

あらかじめ用意された数十〜数百のプランの中から選ぶセミオーダー形式が主流であるため、細かなカスタマイズには制約があります。

自由な家づくりを望んでいる方は、資料請求やモデルハウスの見学の段階で、「どこまでが標準仕様か」「どこからがオプション追加か」を具体的に確認しましょう。

オプションを追加するほど建築費は上がるため、標準仕様の範囲で自分の理想にどれだけ近いかを判断基準にすると失敗が少なくなります。

標準仕様・オプションの違いについては別の記事で詳しく解説しています。「標準仕様とオプションの違いは？家づくりを成功させる具体的な3つの行動」こちらの記事も参考にしてください。

3-4.住宅設備のグレードが低い

ローコストの注文住宅は、高性能な住宅と比べると住宅設備のグレードが低い傾向です。

建築コストを抑えるためにグレードが一番低い設備や下から2番目程度のグレードの設備など、もともと低価格帯の住宅設備を標準仕様として採用しているケースが多いからです。

キッチンの収納量が少ない、浴室に追い焚き機能がない、建具のデザインが安っぽく見えるといった不満が、入居後に出てくるケースも珍しくありません。

オプションでグレードアップしようとすると費用が上乗せされ、最終的に「ローコスト」ではなくなってしまうリスクもあります。

住宅設備でがっかりしないためにも見積もりを依頼する前に「どうしても譲れない設備・仕様」をリストアップしておきましょう。必須オプションの費用を最初から予算に組み込み、オプション込みの総額で各社を比較することが大切です。

3-5.アフターサポートは大手より限定的

大手ハウスメーカーなどと比べるとアフターサポートにもの足りなさを感じてしまうかもしれません。

「住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）」により、新築住宅の基本構造部分に関する10年間の瑕疵担保責任はすべての住宅事業者に義務付けられています。

対象範囲は「構造耐力上主要な部分（基礎・骨組み等）」と「雨水の侵入を防止する部分（屋根・外壁等）」に限定されます。

つまり、ローコスト住宅であっても、これらの基本構造部分については10年間の保証が法律で守られています。

ただし、10年保証はあくまで最低ラインです。大手では10〜30年以上の延長保証や充実した定期点検サービスを提供しているのに対し、ローコスト住宅メーカーでは10〜15年が一般的で、保証の対象範囲も各社で異なります。

保証については、契約前に「保証期間の長さ」「保証対象の範囲」「定期点検の頻度・費用（無償・有償の区分）」の3点を書面で確認しましょう。

4.建築費をさらに抑える具体的な方法

ローコスト住宅メーカーで注文住宅を建てることによるコストメリット以外にも、建築費をさらに抑える方法があります。

2026年現在で活用できる補助金制度と、設計段階でできるコスト削減テクニックを組み合わせることで、コストパフォーマンスを最大化しつつ理想の家をよりリーズナブルに実現できます。

4-1.みらいエコ住宅2026事業で最大125万円の補助

国土交通省・経済産業省・環境省が連携して推進する「みらいエコ住宅2026事業（Me住宅2026）」は、執筆時点（2026年4月時点）で利用できる新築住宅向けの補助金制度です。省エネ性能に優れた住宅を新築する際に補助金が支給されます。

注文住宅を新築する場合、みらいエコ住宅2026事業を活用すると補助金額は下表のとおりです。

住宅タイプ	補助金額	対象世帯
GX志向型住宅	最大125万円（地域区分1～4） 110万円（地域区分5～8）	全世帯
長期優良住宅	最大80万円（地域区分1～4） 75万円（地域区分5～8） ※建て替えの要件により上乗せあり	子育て世帯・若者夫婦世帯のみ
ZEH水準の住宅	最大40万円（地域区分1～4） 35万円（地域区分5～8） ※建て替えの要件により上乗せあり	子育て世帯・若者夫婦世帯のみ

ただし、みらいエコ住宅2026事業を活用するには申請対象の条件をクリアしていなくてはいけません。主な条件は以下のとおりです。

また、GX志向型住宅は全世帯が補助の対象ですが、長期優良住宅・ZEH水準の住宅は対象世帯が限定されています。

子育て世帯	申請時点で18歳未満の子を有する世帯
若者夫婦世帯	申請時点で39歳以下の配偶者がいる夫婦世帯

ローコスト住宅であっても、ZEH水準（断熱等性能等級5以上・一次エネルギー消費量等級6以上）を満たすメーカーを選べば、子育て・若者夫婦世帯は最大40万円の補助が受けられます。

補助金の申請は一般消費者が直接行うのではなく、登録事業者（ハウスメーカー等）を通じて行います。賢く注文住宅を建てるならハウスメーカー・工務店を選ぶ際に「みらいエコ住宅2026事業の登録事業者であるか」を確認しておきましょう。

4-2.設計や間取りの工夫で建築コストを抑えるテクニック

ローコスト住宅メーカーを選んで建築費を削減するだけでなく、設計や間取りの工夫で費用を抑えることも重要です。

今回は4つのテクニックを紹介します。建築コストを抑えたい方も、ぜひ参考にしてください。

シンプルな外観・形状を選ぶ

凹凸が多い複雑な形の建物は、それだけ使用する部材が増えるため、施工の手間もかかります。

建築コストを抑えるコツとして、正方形に近いシンプルな形状を選ぶという選択があります。

外観のデザイン性を保ちながらコストを下げるには、シンプルな外形に外壁カラーや素材のアクセントで個性を出す方法が効果的です。

水回りを1箇所にまとめる

キッチン・浴室・洗面・トイレの水回りを近い場所に集約することで、配管工事費を大幅に削減できます。

2階に水回りを追加する場合は、コストアップにつながりやすいため注意が必要です。

廊下を減らしてリビング階段にする

廊下をなるべく減らしてリビングを経由して2階に上がるリビング階段を採用すると、同じ延床面積でより広い居住スペースを確保できます。

廊下を1坪減らすことで、坪単価×1坪分のコストダウンが期待できます。

標準仕様のなかでカスタマイズを完結させる

建築費の最大のコストアップ要因はオプションの追加です。

ハウスメーカーや工務店の標準仕様をしっかり確認し、「標準の中でどれだけ理想に近づけられるか」を考えることが、最終的な費用を抑えるポイントになります。

5.建ててから後悔しないために！ローコスト住宅メーカー選びの3つの方法

どれほど建築費を抑えようとしても、会社選びに失敗すると入居後に後悔するリスクが高まります。

そこで最後に、ローコストで注文住宅を建てたあとに後悔しないための会社選びで失敗しないように、基本的な方法を3つ紹介します。

どれもすぐに実践できる方法なので、ぜひ参考にしてください。

それでは、ひとつずつ解説していきます。

5-1.同条件で3〜5社の見積もりを比較する

建築会社の比較は必ずおこないましょう。最低でも3～5社程度は比較した方が良いです。

「〇〇さんから紹介された建築会社だから」「1社聞いてみて予算もあうし要望も叶うから」という理由で、安易に会社を決めてしまうと、のちに後悔してしまう確率があがってしまいます。

本記事で紹介しているとおり、建築費用は会社ごとに異なりますし標準仕様も各社によって違います。そのため、同じ条件でプランを依頼した場合の建築費用がいくらになるのか見積もりを依頼して比較するのが良いでしょう。

重要なのは、「各社に相談する要望を揃えて同じ条件で比較する」ことです。

延床面積・構造・標準仕様・オプションをそろえた状態で複数社に見積もりを依頼しないと、単純な価格比較が意味をなしません。「どこまでが標準でどこからがオプションか」を各社で揃えてから比較するのが失敗しないコツです。

ぜひ気になるハウスメーカーや工務店のホームページから希望するプランを伝えて、見積もり依頼をしましょう。

ただし、各社のホームページから問い合わせする方法は手間も時間もかかります。そのため、効率よく各社のプラン・見積もりを比較するなら「タウンライフ家づくり」のサイトを利用するのも良いでしょう。

5-2.アフターサポートの保証内容を契約前に確認する

家づくりは建てて終わりではなく、建ててからの管理も重要です。快適な生活を続けて行くためには、定期的なメンテナンスが大切だからです。

建築会社のアフターサポートが充実しているかどうかを確認するために、以下のアフターサポートのチェックリストをご活用ください。

「どのくらいの期間が保証されているのか」「無償メンテナンスの区分はどこまでが該当するのか」「点検の頻度はどの程度か」など、購入後も安心して暮らせるように各社のアフターサポートが充実しているか比較するようにしましょう。

口頭での説明だけでは認識にズレが生じるリスクがあります。そのため、各社から書面での回答を得るようにすることがおすすめです。

5-3.営業担当者の誠実さを見極める

建築会社の営業担当と相性は、会社選びで大切な要素のひとつです。

長期的な付き合いになる家づくりでは、営業担当は建築主の意向をくみ取ってプラン提案しなくてはいけない立場だからです。ときには、予算的に叶わない場合、はっきりとできない旨を示してくれなくてはいけません。

このように、なんでも「できます！」と回答してくる営業担当よりも、「できることとできないこと」を的確に明示してくれて、かつ、できないことにも代替え案を提示してくれるなど、建築主に対して真摯に向かい対応してくれる営業担当が良いでしょう。

家という大きな買い物の場合、人と人との関係性も大切です。建築会社に問い合わせしたあとに担当してくれる営業との相性が良いのかにも目を配りましょう。

とくにローコスト住宅では、標準仕様の制約から「できないこと」が多くなる場面が多々あります。

そのような場面で誠実に事実を伝え、代替案を提示してくれる担当者かどうかが、入居後の満足度を大きく左右します。まずは気になるメーカーに資料請求から始めてみましょう。

まとめ

注文住宅をできるだけ安く建築するには、ローコスト住宅メーカーに相談するのがおすすめです。ただし、広告などで見かける「坪単価」と実際に建てるときの総額の「坪単価」では大きな差が生じてしまいます。

「坪単価30万～50万」という広告を信じて注文住宅を検討しても、最終的に予算が合わずに断念するといったことにならないために、本記事で紹介している注文住宅の相場観をつかんでおくのが大切です。

ローコスト住宅メーカーは、大量仕入れによる原価圧縮・規格化による工期短縮・広告費と移動コストの削減という企業努力によって低価格が実現されています。品確法による10年保証は全てのメーカーに義務付けられているので、単純に「安いから品質が悪い」というわけではありません。

また、建築費用を抑えられる分、注意しなくてはいけないポイントがあるのも事実です。本記事で紹介した注意点を事前に把握したうえで、納得できるローコスト住宅メーカーを見つけてください。

会社選びは、満足する家づくりや入居後に快適な生活を送れるかを左右する重要な要素です。今回紹介した3つの方法は基本的な内容になるため、必ず実践して楽しく家づくりを始めましょう。