注文住宅の断熱は気密とセットが大事！｜高断熱・高気密住宅のメリット・デメリット

家づくりにおいては、土地の購入資金や建築費用などの導入にかかるイニシャルコストのほかにも、光熱費やメンテナンス・固定資産税や都市計画税の納税など、引き渡し後にかかるランニングコストも視野に入れて資金計画することが大切です。

円安の影響が原油価格の高騰によってエネルギーコストが上昇している昨今。毎月の光熱費が家計の負担になっていると感じている方も多いでしょう。

近年の住宅市場では、高断熱な家を求める方が増えています。断熱性能を高めることで、冷暖房で使用するエネルギー消費量を抑えることができます、そのため、月々の支出を抑えながら快適な住環境で暮らしたいと考えている方が多くなったからです。

そこで今回は、住宅の断熱性能について解説します。断熱性に優れた家づくりをするためのポイントからメリット・デメリットについて詳しく紹介します。

今年こそは新居で快適な暮らしを実現したいと考えている方は、ぜひ本記事を参考にしてください。

1.断熱性能が高い家ってどんな暮らし？

まずは、そもそも断熱性能が高い家とはどんな家なのか、どんな暮らしを実現できるのかを紹介します。

断熱性能が高い住宅は、室内が外気の温度に左右されず、夏場は涼しく冬場は暖かく快適な室温で生活できる住宅です。

住宅は外壁や窓など外部との設置面が大きくなるため、室内の温度が外に逃げてしまいます。この熱が外に逃げる量を熱貫流率（UA値）と呼び、数値が低ければ低いほど熱量が外に逃げにくいです。

断熱性の高い家は熱貫流率（UA値）が低く、外気の影響が受けにくく室内の温度を安定させることができます。そのため、少ないエネルギー消費量で冷暖房設備を使用して効率良く温度調整ができます。

もう少しわかりやすく例えるなら、発泡スチロールを思い出してください。

発泡スチロールは断熱効果の高い素材です。発泡スチロールのなかに保冷剤や氷を詰めて蓋を閉めれば、冷やした空気が持続されるのを知っている方も多いでしょう。

これと同じことが、断熱性に優れた家なら実現できます。夏の熱い日に冷房をつけて室内の空気を冷やし、冷えた空気が長い間保たれるので快適な気温のなかで生活できます。冬は反対に、適温の暖かい室内で家族団らんできるでしょう。

2.断熱等性能等級で断熱性に優れた家か判断できる

それでは、マイホームをこれから検討する方にとって断熱性能が高い家と判断するにはどうすれば良いでしょうか。正直、住宅展示場やモデルハウスに訪れて各社の家づくりを体感するのと実際に暮らして体感するものには大きな隔たりがでてくるのが実情です。

これから初めて家づくりをする方にとっては、ハウスメーカーのモデルハウスを見学して断熱性に優れた住宅を施工できる信頼できるハウスメーカーか判断するのは難しいでしょう。

そこで、断熱性の高い住宅を建築する業者を選定するうえで判断基準のひとつになるのが「断熱等性能等級」という指標です。

断熱等性能等級は、品確法にもとづいて運用が開始された住宅性能表示制度で、温熱環境・エネルギー消費量に関する項目があります。その項目のひとつである断熱等性能等級で住宅の断熱性能をランク付けして評価しています。

そこで本章では、断熱性能が高い住宅なのかを判断する基準として断熱等性能等級について詳しく紹介します。

2-1.断熱等性能等級の基礎知識

断熱等性能等級は、品確法で定められた省エネ基準を満たしている住宅に国土交通省が制定しています。等級は1～7の7段階評価で等級の数字が高くなればなるほど断熱性能が高い住宅です。

じつは、断熱等性能等級の等級は2022年3月まで4段階評価でした。しかし、2022年4月に等級5が新設され、等級6と等級7が2022年10月に新たに追加されています。今後、国をあげて断熱性に優れた住宅の流通を増やそうと取り組んでいることが伺えます。

参考：一般社団法人 住宅性能評価・表示協会「新築住宅の住宅性能表示制度ガイド」

2-2.等級ごとの性能比較

断熱等性能等級は地域区分によって8つに分類されており、地域ごとにクリアしなければならないUA値の基準が設けられています。

断熱等性能等級ごとの基準値は、以下の表を参考にしてください。

等級	地域区分
	1	2	3	4	5	6	7	8
断熱等級2	0.72		1.21	1.47	1.67		2.35	–
断熱等級3	0.54		1.04	1.25	1.54		1.81	–
断熱等級4	0.46		0.56	0.75	0.87			–
断熱等級5	0.40		0.50	0.60				–
断熱等級6	0.28			0.34	0.46			–
断熱等級7	0.20			0.23		0.26		–

参考：国土交通省「③住宅の品質確保の促進等に関する法律に基づく住宅性能表示制度におけるZEH水準を上回る等級について」

地域区分1が北海道の一部エリア、8が沖縄県など一部のエリアが該当します。つまり、1が寒冷地で8は温暖地です。当たり前ですが、寒冷地になればなるほどUA値の基準値は厳しくなります。

ご自身の地域がどこの地域区分にあたるのか知りたい方は、国土交通省の「地域区分新旧表」を確認してください。

2-3.2025年4月には断熱等性能等級4の義務化が予定されている

国土交通省の資料によると、2025年4月から省エネ基準適合が義務化される予定です。原則、2025年4月に着工する住宅のすべてが適合義務の対象となるため、断熱等性能等級4の住宅でなければ建築の許可がおりなくなります。

参考：国土交通省「2025年4月（予定）から全ての新築住宅・非住宅に省エネ基準適合が義務付けられます」

また、国土交通省が公表している「脱炭素社会に向けた住宅・建築物における省エネ対策等のあり方・進め方に関するロードマップ」の資料によると、2030年度には義務基準をZEHレベルにまで引き上げることが計画されています。

中長期的な視点でみると住宅に求められる基準は、今後ますます高まる傾向が予想されるため、ZEH水準である「断熱等性能等級5」「省エネ性能等級6」を視野に住宅購入を検討してみると良いかもしれません。

3.断熱性能だけ向上させてもダメ！気密性もセットで考えよう

本記事で紹介したとおり断熱性能の高い家は、外気温に左右されず少ないエネルギー消費量でお部屋の中を快適な温度で維持できるので、快適な生活が過ごせる住宅です。ただし、どんなに断熱性能を向上させた住宅だとしても、気密もセットで考えなくては快適な暮らしは手に入りません。

気密というのは、空気や湿気が外に逃げにくくするように隙間をうめることです。日本の主な工法である木造では、どうしても木材を組み上げてつくるので継ぎ目に隙間ができてしまいます。そこで、隙間に気密シートを貼る・窓を小さくする・FIX窓を採用するなどで隙間をなくし、外に逃げる空気や湿気の通り道を減らした住宅が気密住宅です。

少ない電力で効率よく適温にする「断熱」と適温が外に逃げないようにする「気密」をセットで考えることで、効果を最大化できます。最近のハウスメーカーは断熱性だけの訴求ではなく、高断熱・高気密な家づくりを売りにしているのです。

4.断熱・気密に優れた住宅の4つのメリット・3つのデメリット

断熱・気密ともに性能を高めた住宅には、メリット・デメリットがそれぞれ存在します。そこで、本章では4つのメリットと3つのデメリットについて詳しく解説します。

お互いの特性を十分に理解して、住宅性能を高めた家づくりを検討してください。

4-1.断熱・気密に優れた住宅のメリット

高断熱・高気密住宅のメリットは次の３つです。

各メリットについて、詳しく紹介します。

毎月の光熱費負担を軽減できる

高断熱・高気密の住宅は冷暖房効率が高いです。少ない電力で室内を適温にし、適温を長時間キープできる住宅だからです。

そのため、毎月の発生する光熱費を抑えることができるので家計の負担を軽減できます。

円安や原料価格の高騰の影響でエネルギー価格が上がり続けている今、月々の支出を抑えられる断熱・気密に優れた住宅はメリットと言えるでしょう。

快適な居住空間で生活できる

高断熱・高気密住宅は快適な居住空間で生活することができます。

前述でも紹介しているとおり、部屋が適温で保たれるといったメリットの他にも、24時間換気システムの設置が建築基準法で義務付けられているため、常に新鮮な空気が室内に送り込まれます。

また、高断熱・高気密住宅は窓に結露が発生しにくいメリットもあります。昼夜も一定の温度を保ってくれるため、冬でも結露しにくいです。そのため、結露をふき取る手間が減るという点もメリットのひとつでしょう。

毎日過ごす空間をストレスフリーな場所にすることで、ゆったりとした時間を楽しみながら暮らしを豊かにしてくれます。

ヒートショックの予防につながる

冬場はヒートショックに注意しなくてはいけません。

ヒートショックとは、室温の高いリビングから室温の低い脱衣室や浴室に移動することによって、血圧が大きく乱高下して引き起こされる血管や心臓への疾患です。

ひと昔前の住宅は、リビングなどの室内は暖かいが廊下にでると寒い住宅が多く、冬場は部屋と部屋を行き来する際、億劫になる方も少なくないでしょう。

その点、断熱性・気密性が高い住宅なら、室内の部屋と部屋との温度差が小さくなります。ヒートショックの予防につながるといった恩恵が受けられます。

4-2.断熱・気密に優れた住宅のデメリット

続いてはデメリットです。

高断熱・高気密住宅のデメリットは次の３つです。

建築にかかるコストが一般住宅と比べ高い傾向にある

住宅性能を高めようとすればするほど、どうしても建築コストは高くなる傾向です。標準の窓や断熱材よりもグレードの高い建具や建材が必要となり、初期にかかる設備投資増えるからです。

また、設計や施工も高い技術が求められるため、ひとり当たりの工数・手間が増えて人件費もかさみます。そのため、人件費は建築コストに転嫁されるので建築費用が高くなる要因です。

ただし、前述のメリットで紹介したとおり、高断熱・高気密住宅は毎月の光熱費支出を抑えられます。イニシャルコストとランニングコストのバランスをとる必要があります。

内部結露が発生するリスクがある

しっかりと施工している住宅なら問題はないですが、施工に欠陥があると内部結露が発生してしまうリスクがあります。

内部結露とは、壁の内部や屋根裏などに結露がおきることです。柱など建物の基盤を腐食させ、構造部分にダメージをあたえてしまう場合があります。そのため、建物の耐震性や耐久性に大きく影響してしまいます。

内部結露を発生させないためにも、通気工法で空気の流れができる通気層を設けて、湿気をしっかり外に逃すようにするのが大切です。

建築会社が限られる

高断熱・高気密住宅を施工するには、高い技術力と知識が必要です。断熱設計はもちろん、空気を交換する換気設計もしなくてはいけません。また、前述でも紹介したとおり、施工に問題があると、見えない部分に欠陥がおきる場合も考えられます。

経済産業省・環境省の「ZEHの普及促進に向けた政策動向と令和4年度の関連予算案」の資料によると、2020年度の新築注文住宅のZEH化率は全体で24.0％とまだまだ普及が進んでいません。建築会社ごとの普及率はハウスメーカーが56.3％、工務店が9.5％と経験値の差が生じているのが現状です。

このように、全ての建築会社が施工できるわけではないため、高断熱・高気密住宅を建築する会社は限られてしまいます。高い技術力と知識が必要とされる高断熱・高気密住宅は、豊富な経験をもっている建築会社に相談するのがおすすめです。

まとめ

高断熱・高気密住宅は、夏場は涼しく冬場は暖かく快適な室温で生活できる住宅です。冷暖房効率が良く毎月の光熱費を軽減できるため、ランニングコストや住環境にこだわりのある方におすすめします。

断熱性能は1～7の等級で評価されています。2025年4月以降に着工する新築住宅は、原則、断熱等性能等級4であることが義務化される予定です。国土交通省のロードマップからも、今後ますます住宅に求められる基準が引きあがる予定であるため、注文住宅や分譲住宅の購入を検討している方は今から性能についての知識を深めておくのが良いでしょう。

本記事を参考に、マイホーム購入の一助になれば幸いです。